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インフルエンザ アルコール消毒 有効

おはようございます。インフルエンザが流行しています。
積極的にキノコ類を摂るのも免疫力UPにイイですよ〜。

さて、インフルエンザウイルスの特徴は、直径が1万分の1ミリ(100nm、1/10μm)の球形でエンベロープという脂質でできた膜をもつウイルスです。1個のウイルスが細胞に感染して増殖すると8時間後に約100個1日で100万個に増殖するといわれています。そしてインフルエンザウイルスは鼻と喉の間の粘膜で増殖するとされています。ヒトに感染性を示すインフルエンザウイルスはA型、B型、C型の3種類です。

今年流行しているのはA型です。A型はHA・NAの変異が非常に多いので、国内および世界的大流行を引き起こしたり、症状が重くなることがあります。これまでHAに16種類、NAに9種類の大きな変異が見つかっており、亜型はH1N1のように略称で表現され、その組み合わせの数だけ存在します。

ウイルスはその構造からエンベロープのあるウイルス(エンベロープウイルス)と、エンベロープのないウイルス(ノンエンベロープウイルス)に分けられます。エンベロープウイルスは、アルコール消毒剤によりダメージを受けやすいのに対し、ノンエンベロープウイルスは、アルコール消毒剤が一般的に効きにくい傾向にあります。 インフルエンザウイルスはエンベロープウイルスで、アルコール消毒剤が有効であることがわかります。詳しくは、厚生労働省(インフルエンザ総合ページ)東京都感染症情報センターなどのHPでご確認ください。インフルエンザウイルス以外に、ヘルペスウイルス、風疹ウイルス、B型やC型肝炎ウイルス、エイズウイルスなどはエンベロープウイルスなのでアルコール消毒剤が有効と考えられています。

インフルエンザ感染対策の基本は手洗いです。 インフルエンザウイルスに感染する要因の多くは、手に付着したウイルスが物品に付着し、そこからまた手を介して鼻、口、目から体内に侵入し増殖します。 インフルエンザウイルスは手洗い石けん液やアルコール手指消毒剤を正しく使用することで、手に付着したウイルスを洗い流す、または不活化(感染力を失わせる)ことが容易とされています。アルコール手指消毒剤のインフルエンザウイルスに対する不活化効果(%)(作用時間15秒)によるウイルスに対するin vitro 試験は、ドイツの標準試験法であるDVV(ドイツウイルス疾病管理協会)&RKI(ロベルト・コッホ研究所)による医療におけるウイルスに対する化学消毒剤の試験に関するガイドラインに従って実施した結果、実使用を想定した条件(タンパク質負荷条件)においても、試験した全てのウイルスの感染価を4.0Log10以上でした。感染価の減少率99.99%以上です。 このようにインフルエンザウイルスに対しアルコール消毒剤が有効と考えられています。

ウイルスというを”アルコール消毒は無効”と思い込んでる方も多いかもしれません。一部のウイルスにも有効であることを知っておきましょう。  〆

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| 風邪 呼吸器疾患 感染症 | 10:28 | comments(0) | trackbacks(0) | ↑PAGE TOP -
スマホ キャッシュレス決済の未来 9

おはようございます。年始に植え変えした
チューリップがピンクの花を咲かせ始めました。

さて、日本スマホ決済の利用率が6.0%なのに対し、モバイル決済大国の中国では利用率がナント98.3%です。2017年四半期のデータによれば、スマホ決済のシェアはアリババ(Ant Financial、阿里巴巴)のアリペイ(Alipay、支付宝)が54%、テンセント(Tencent、騰訊)のウィーチャットペイ(WeChat Pay、微信支付)が38%と二大勢力になっています。日本ではキャッシュレス決済率を2025年までに40%にまで引き上げようという「キャッシュレス・ビジョン」を打ち出しています。モバイル大国の中国の現状をみれば、少し先のキャッシュレス時代が見えてくることでしょう。

利便性の裏には必ず問題が潜んでいます。中国では偽QRコードを使ったQR泥棒QRコード詐欺横行しています。店側が提示するQRコードを自分でスキャンして支払うユーザー読み取り方式での手口は、本物の上に偽のQRコードを貼って、店に対する支払いが犯人の口座に入ってしまうというものです。より手の込んだケースでは、QRコードに細工してスマホをハッキングした事例もあります。駐車違反のキップや自転車のシェアリングサービスのQRコードなどもターゲットになります。こうした問題もあり、ユーザー読み取り方式には2018年4月から1日500元(約8200円)の上限が設けられました。

現金は強盗や窃盗などで盗難・紛失する可能性もありますし、クレジットカードスキミングフィッシングなど不正使用のリスクがありますから、あながちQRコード決済が危険性が高いとは言えません。とはいえ、表示されるQRコードの情報などをよく確認する必要がありますとはいうものの、そんなの実際無理です。これからキャッシュレス決済を推進する日本は、こういう問題点もしっかり把握して対応できるようなシステムを構築して欲しいものです。そしてスマホ決済などから得られるビッグデータ管理や利用方法制度や規制も検討されなければならないでしょう。何か、すでにコンピューターやAIにヒトの方がコントロールされているように感じるには、ただのうがった見方でしょうか!?  〆

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| 社会問題 | 09:07 | comments(0) | trackbacks(0) | ↑PAGE TOP -
スマホ キャッシュレス決済の未来 8

おはようございます。今年の花粉飛散予報では、
去年の猛暑により”多量飛散”の恐れだそうです。

さて、日本スマホ決済の利用率が6.0%なのに対し、モバイル決済大国の中国では利用率がナント98.3%です。2017年四半期のデータによれば、スマホ決済のシェアはアリババ(Ant Financial、阿里巴巴)のアリペイ(Alipay、支付宝)が54%、テンセント(Tencent、騰訊)のウィーチャットペイ(WeChat Pay、微信支付)が38%と二大勢力になっています。

中国ではスマホ決済の使い道は、さらに拡大しています。なんと支払い状況などをもとに個人格付けする仕組みが導入されたのです。格付けのスコアによって受けられるサービスなどに差がつけられることになりました。600点以上でお金を借りられたり、650点以上でホテル予約などでディポジットがいらなかったり、750点以上では物品購入前にお試しが可能であったりします。さらに中国政府もこの民間の格付けデータを利用市民情報を管理する制度の構築に取り組んでいます。国民にとっては周知の事実のようで、国はすでに個人情報を収集しており、個人のプライバシーの軽視に懸念の声も聞かれます。

そして中国政府は善良な市民かどうかに基づいて国民を格付けする計画です。すでに数十の都市でさまざまなシステムを試行しています。ボランティア活動などでは評価が上がり、交通違反などでは評価が下がります。ブラックリストの載れば、基本的なサービスを受けられない、家・車などの購入や高級ホテルの宿泊もできない、融資なども受けられず、子供を私立学校にも入れられなくなるそうです。外国人にも評価は適応され、ビザの発給や居住許可も停止されるようです。都市部の知識層はプライバシー侵害ではなく、公正さを促進する手段と考えています。政府は2020年までに全国規模のネットワークを構築することを目指しています。

ついでに中国政府は世界でも最先端のAI搭載された防犯カメラ2000万台以上導入しています。最近普及している防犯カメラのほとんどはネットワークに接続されているIPカメラです。GPS、顔認証システム、犯罪者データベースと連携することで容疑者の居場所を即座に特定、警察が駆けつけることができる体制を整えているというのです。米下院は2018年4月、中国の通信機器の輸入禁止措置に続き、5月には米国政府機関の中国製防犯カメラの購入禁止することも含まれる2019年度の国防権限法案(NDAA)を可決しています。

その他、パソコンやスマホなどにもカメラがついていますから… また中国のアンドロイド携帯では内蔵カメラがユーザの許可なく自動的に起動したり、検索大手・百度(バイドゥ、Baidu)アプリの音声入力では、カメラ起動と音声録音機能が作動することなどが指摘されています。中国にはプライバシーの感覚がなく、便利で通ってしまうのが怖いですね〜。ちなみに百度は2000年創業。検索エンジンサービスでグーグルに次ぐ世界2位に成長し、中国ではアリババ、テンセントと並ぶ中国IT御三家「BAT」として知られています。欧米でもグーグル・アップルなどのIT企業や警備会社が取ったデータをビジネスに展開するようになってきています。国内外で進む超監視社会化は危険です。  つづく・・・

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